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ソニーコンピュータエンターテイメント(SCEI)の開発したゲーム専用機。2000(平成12)年3月4日発売。
CPU | Emotion Engine (128ビットMPU、294.912MHz) | |
---|---|---|
GPU | Graphics Synthesizer (147.456MHz) | |
サウンド | Dolby 5.1チャンネルサラウンド対応、dts、リニアPCM等 | |
メモリー | 32Miバイト Direct RDRAM | |
浮動小数点演算性能(peak) | 6.2GFLOPS | |
入出力 | USB 2.0 | 2ポート |
IEEE 1394(i.LINK) | 1ポート | |
コントローラーポート | PS1互換×2 | |
メモリーカードスロット | PS1/PS2用兼用スロット ×2 | |
PCカードスロット | PCMCIA準拠(Type 3) ×1 | |
AV出力端子 | AVマルチ出力、光ディジタル出力 | |
対応媒体 | CD | CD-ROM、CD-DA、CD-R、CD-RW |
DVD | DVD-ROM、DVD-R、DVD+R、(DVD-RW、DVD+RW) |
DVD±RWは、SCPH-50000以降で対応。
2000(平成12)年3月4日に発売された、PlayStationの後継機である。
更なる後継機はPLAYSTATION 3である。
PlayStation2は、2012(平成24)年12月28日をもって日本国内向け出荷を終了した。
様々なバリエーションがある。
無かったことにされているバリエーション。
2001(平成13)年4月18日に発売されたハードディスク内蔵用のエクスパンション・ベイ(拡張ベイ)が設けられている版。
カラーバリエーションを揃えたものもある。
仕様はSCPH-70000系とほぼ同じで、コンパクト形状もそのまま、電源を内蔵してSCPH-50000系以前と同様に電源ケーブルのみで利用可能になった。
SCPH-95000という型番の噂がネット上にあるが、存在は確認できていない。
SCPH-90000が、PlayStation2最後のシリーズとなった。
CPUには、東芝の開発した世界初の完全128ビットマイクロプロセッサー「Emotion Engine」が採用された。
浮動小数点演算は6.2GFLOPS、ベクトル演算ユニットの三次元CG座標演算性能は6,600万ポリゴン/秒(7639万ポリゴン/cBeat)を実現した。
GPUには、東芝とSCEIが開発した「Graphics Synthesizer」が採用された。
クロックはCPUの半分の147.456MHz(約150MHz)で動作する。
DRAMのバス幅は2,560ビットもあり、帯域幅48Gバイト/秒(41Gバイト/cBeat)、最大描画性能は7,500万ポリゴン/秒(8681万ポリゴン/cBeat)を実現。
このスペックはセガのドリームキャストの最大300万ポリゴン/秒(347万ポリゴン/cBeat)の25倍にも達する。Zバッファー付/テクスチャ付/光源あり/半透明のポリゴン描画でも、最大2,000万ポリゴン/秒(2315万ポリゴン/cBeat)の描画が可能である。
SCPH-70000系以降では、CPUとGPUを1チップ化した「EE+GS」が採用され、基板の小型化が実現した。
このプロセッサーは、初期のPlayStation3にも搭載され、PlayStation2互換機能を実現した。
従来のPlayStationとほぼ上位互換(完全互換ではない)があり、従来のゲームソフト(ドライブは24倍速)も概ねそのまま利用することが可能。
ただし、一部動作しないソフトも存在する。
メモリーカードの差し込み口は、PlayStation用のメモリーカードと共用。PlayStationのゲームソフトはPlayStation用のメモリーカードを使うが、PlayStation2用のゲームソフトはPlayStation2用のメモリーカードを使う。
この製品は発売時、外国為替及び外国貿易法上の「通常兵器関連汎用品」に指定された製品だったため、輸出申告価格(購入価格)が5万円を超える場合は、どこの国であっても輸出や持ち出しに通産大臣の許可が必要だった。
持ち出し先が、イランや北朝鮮の場合は特に厳重に審査された。
定価が39,800円だったため、事実上2台以上の持ち出しに許可が必要となり、違反すれば5年以下の懲役か200万円以下の罰金刑に処される。
指定理由は、装置の3次元ベクトル生成速度が300万ベクトル/秒(347万ベクトル/cBeat)を超え、ミサイルの誘導装置にも応用できるためである。ちなみにこの法律が適用されたゲーム機は、これが初。但し、2000(平成12)年12月27日付けで法が改正されたため、現在では特例により許可は不要である。
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