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Amazon.comの日本法人であるアマゾンジャパンが運営しているネット通販サイトの大御所。大人のコンビニ。
元々、アメリカのAmazon.comはインターネットの本屋、つまりオンライン書店として始まったが、取り扱い商品は日に日に増え、やがて何でも屋となった。Amazon.co.jpは、開店時点で既に何でも屋である。
結果、今では本・雑誌はもちろん、パソコン、デジカメなどの家電や、CD・DVDソフト、ゲーム、洗濯機やソファー等家具、髭剃りの替刃やら家庭用浄水器やらの日用消耗品や、高級ブランド品、果ては「大人のおもちゃ」までを通販で買うことができる。
通販なので配送料が必要となるのが弱点だったが、今ではこれも無料になった。
大雑把な取り扱い商品のカテゴリー。
マニアックな品揃えでは東急ハンズには叶わないにしろ、基本的には何でも売られているようである。
なお、アメリカのAmazon.comでは戦車もどきの装甲車まで売られているようである。
Amazonは、本社はあくまで米国であり、日本で買い物をしても米国のAmazon.comから買っていることになっている(ダウンロード販売やマーケットプレイス等は除く)。法の抜け道を利用し、Amazon.co.jpは日本に法人税を納めていない。
このような状況のため従来は、Amazon.co.jpで購入しても販売会社は「Amazon.com Int'l Sales, Inc.」と記載されていた。
消費税については2015(平成27)年10月1日の法改正により部分的に徴収されていた。しかし日本の国税局・税務署の努力により、抜け道を少しずつふさがれた。その結果、2016(平成28)年5月1日に組織変更した。「アマゾンジャパン株式会社」と「アマゾンジャパン・ロジスティクス株式会社」という2社体制をやめ、後者を存続会社として合併し、株式会社から合同会社に組織変更して「アマゾンジャパン合同会社」となった。
アマゾンジャパン合同会社の提供する全サービスは、日本国内での取引とみなされるため、消費税の対象となる。
Amazon.co.jpで販売されている商品は大きく、Amazon.co.jpが出品している商品と、マーケットプレイスでAmazon.co.jp以外によって出品されている商品がある。
Amazon.co.jp以外の場合は、各出品者が指定した配送業者の配送料が必要である。
Amazon.co.jpが出品し、国内で「通常配送」または「コンビニ受取」で配送される商品の通常配送料は、長く無料だった。それまで税込300円だったが2010(平成22)年1月から試験的な無料サービスが開始され、2010(平成22)年11月1日に正式サービスとなっていた。Amazon.co.jpが販売する、書籍、CD、DVD、PCパーツなど、様々な商品の通常配送料は、その購入金額に関わらず無料であった。
2016(平成28)年4月6日に配送料が改訂され、Amazonプライム会員は配送料無料ではあるが、それ以外では1配送先ごとの購入金額が2000円未満の場合、通常配送料が350円が掛かるようになった。
Amazon.co.jpを常用するのであれば、下記するAmazonプライムに入会するほうがお得である。
物流センター周辺地域(関東地方や関西地方)を対象にした速達サービス。早朝に注文すれば当日配達が可能なこともあり、そうでなくとも翌日配達が可能となる。サービス料金は一便360円(8%税込)。更に「当日お急ぎ便」として514円(8%税込)のサービスも行なわれている。
開始当初は、通常便の発送を意図的に遅らせたりはしていなかったため、通常配送でも注文から数時間後には発送され翌日に着くことも珍しくはなかった。しかしAmazonプライム(後述)会員が増え続け、Amaaonも速達サービスに力を注ぎ続けていることから、今後は不明である。
また従来は、配達がヤマト運輸になる可能性が高いこともお急ぎ便のメリットだった。かつての佐川急便やエコ配(現在は共に撤退)などふざけた宅配屋にならないのが唯一最大のメリットとまで言われた頃もあった。購入した商品の「形を維持したまま届けてもらう」ために、お急ぎ便でヤマトを選ぶ、というための機能になっていた。
しかし現在では、倉庫の都合からか、少量ごとに分割されて配送される場合にTMG(デリバリープロバイダ)などの最悪の業者に運ばれることも少なくなく、この目的でお急ぎ便を使うメリットは殆どなくなっている。
料金は結構高いが、Amazon.co.jpを頻繁に使う場合、Amazonプライム(後述)を使うと年会費制となり、「お急ぎ便」「当日お急ぎ便」いずれも追加料金不要、無制限で利用可能となる。
2010(平成22)年8月2日から開始された、配達の日時指定が可能なサービス。
「在庫あり」の商品に限り、沖縄、離島を除く国内全地域が対象となる。但し、大型商品など、商品の種類やサイズによっては利用できないこともある。
サービス料金は、一般で一便350円(税込)、Amazonプライム(後述)会員は無料。
Amazon.co.jpを頻繁に使う場合、Amazonプライムを使うと年会費制となり、追加料金不要、無制限で利用可能となる。
開始当初は何のメリットがあるのか全く分からなかった年会費制の有料サービスであるが、サービスが続々と増え実用化された。現時点では年会費3,900円(8%税込)。
元々は「お急ぎ便」使い放題というのがメリットだった。2010(平成22)年8月2日からお届け日時指定便が始まり、プライム会員はこれも使い放題になった。
また2016(平成28)年4月6日から、非会員では2000円未満のさいの通常配送料が再び350円(8%税込)と有料になったこともあり、プライム会員は配送料無料サービスが受けられるというメリットも得られるようになった。
現在確認されているサービスは次の通り。
Amazon.co.jpの専用倉庫は、現在13ヶ所にある。[]はアマゾンのFCコード。近隣の空港のIATAコード+1桁の数字となるらしい。
宮城県岩沼市にも計画されていたが、津波被害があったことから計画を中止。代わりに仙台にコールセンターを開設することになった。
以下詳細未詳
以下開設予定
既知のもののみ。順不同。
移転、閉鎖などをしたかつての倉庫は次の通り。
→ 現在の場所に移転し、閉鎖
→ アマゾン小田原FCに集約のため
→ アマゾン小田原FCに集約のため
2013(平成25)年まで、一部の医薬品や健康食品などは、ケンコーコム福岡物流センターから配送されていた。現在は契約終了
ニッセンがかつて大型家具を扱っていた頃、アマゾンと共同管理をしていたようである。
現在、ニッセンは大型家具事業より撤退したため、Amazon.co.jpもこの倉庫からの出荷は終了したとみられる。
正体が不明なもの。
お急ぎ便対象商品に限り、有償の高速宅配サービスであるお急ぎ便が選択できる。
当日お急ぎ便/お急ぎ便は、選択できない。自動で選択される。
複数の商品を注文する場合、次の方法から選択できる。
2016(平成28)年2月現在確認されている業者。
なお、宅配業者は購入者が選択することはできない。返品時の集荷は日本郵便が担当する。
Amazon.co.jpは、大手以外の運送業者をデリバリープロバイダと呼んでいる。
佐川急便は評判が悪かったが、収益からAmazonの配送より撤退した。現在は、マーケットプレイスで販売業者が選択した場合のみ佐川急便で配送される。
カトーレックがあまりにも劣悪なので、一時期は騒然となった。現在も評判は良くないようだ。
エコ配はサービスが悪い上に配達が遅く不評だったがいつの間にかリストから消えている。撤退したのかもしれない。TMGや摂津倉庫はクレームしか見かけない。
Amazon.co.jpは便利すぎて、つい買い過ぎてしまうのが問題であるらしい。
本の在庫が少ない時は「×点在庫あり。ご注文はお早めに。」などと表示されてしまうので、更に衝動買いをヒートアップさせてしまう。
「あわせて買いたい」などとしてもう一品とセットで売られていたりもするが、これは賛否両論あるらしい。
Amazon.co.jpは、発売前の商品については入荷の見通しを無視して予約注文を受け付けるため、発売日になっても届かないことが頻繁に発生する。
当然、発売日までに商品が届かなかったり、初回限定品が手に入らなかったりという問題が起こる。
かくして、いつの頃からか、このような問題を「konozama」と呼ぶようになった。
商品は無事に箱や袋に収まっているのに、なぜか、別人宛の無関係な納品書が混入、という怪事件が少なからず発生しているらしい。
Amazon.co.jpに問い合わせると、「捨ててください」または「送り返してください」なる対応となるらしい。
他人宛の納品書が届いてしまっても、とりあえず見なかったことにすれば良いだろう。それ以上に問題なのは、本来自分に届くはずだった納品書がどこか分からない所へ届いてしまうという事であって、あまり人様に言えないような物を購入した納品書が赤の他人宅へ届いたとなれば、それはプライバシー上、大変な問題であろう。
マーケットプレイスは、Amazon.co.jpに出店する第三者の業者である。
Amazon.co.jpで普通に注文できるが、業者が独自に宅配業者を用いて発送するため安全性に難のある業者もあり、このため評価制度が導入されている。
悪質な業者もあり、新品と書かれていながら開封済みを送り付けたり、非合法な写真集を販売する業者もあった。
日本の一般的な書籍流通は創価学会支配が強まっており様々な問題を起こしている。それに対するのがAmazon.co.jpのようなインターネット通販企業であるが、Amazon.co.jpにも問題がある。
現在のアマゾンジャパンの社長は、ジャスパー・チャンという支那人である(香港生まれ、カナダ国籍)。
日本人の利益になる本、より具体的には支那に不都合な本は、売らないための露骨な妨害活動をしているのではないか、という噂がある。しかし、これについては事実が確認できていない。
その系統の本は、新刊で在庫はいくらでもあるにもかかわらず「通常1〜2か月以内に発送します。」などと平然と画面に表示される、というものであるが、確認した範囲内では支那に不都合な本でも、古い本は新品在庫が即日発送で存在したりするので、実際はどうであるのかは定かでない。
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