ドメイン名

使用できる文字は英数字とハイフン(-)である。

英文字の大小は同じとして扱う。

つまり、次の文字だけが利用出来る。

-0123456789ABCDEFGHIJKLMNOPQRSTUVWXYZ

それ以外の文字を使う時は、この文字との相互変換をする国際化ドメイン名という技術を用いる。

全体の名前は小→大の順で表現し、ピリオドで区切られた各名称は63文字以下、全体として255文字以下で命名される。

長さは、各部位が1文字以上であるが、セカンドレベル等、レジストラーから登録する際には各レジストリに定めるルールに従う。

例えば.jpの場合(かつてJPNIC、現JRPS)の場合、セカンドレベル以下の各名称の最低文字数は3文字である。2文字は機能用に予約(ac/ad/co/ed/go/lg/gr/ne/or)されており、1文字は未使用としている。

米国の場合は国名のドメインの代わりに組織種別によるTLDを使うことが多く(.comや.netなど)、米国のccTLDの.usはあまり使われていない。

なお、gTLDでっあても.eduと.gov、.milは歴史的経緯により、米国連邦政府専用となっている。

ccTLDというのは、これはISO 3166で定義された2文字の国名コードを用いた、国名を表わすドメイン名である。

但し例外もあり、イギリスは歴史的経緯で.ukを使用している。ISO 3166にまだ登録されていない国や地域は、独自に重複のないよう2文字で記号が振られ、それが使われている。

ccTLDにおいては、セカンドレベル以上の命名についてはそれぞれの国の各レジストラーに任されているため、国により命名規則が異なる。

組織種別名を使わず、セカンドレベルドメインが組織名となる国も多くある。日本ではこのようなドメインを汎用JPドメイン名として利用している。

日本では.jpである。詳細はこの説明に譲るが、大きく次のものがある。

• 属性型JPドメイン名(ac/ad/co/ed/go/lg/gr/ne/or)
• 地域型JPドメイン名
• 汎用JPドメイン名
• KEK.JP

最初は、属性型しかなかった。組織の種類により命名が分けられていた。抗争を避けるためか、このドメイン名のサードレベルに都道府県名は使えない。つまり、tokyo.or.jpなどは取得出来ない。

1993(平成5)年よりセカンドレベルに都道府県名又は政令指定都市名、サードレベルに市町村名又は政令指定都市の区名を割り当てた地域型JPドメイン名が追加された。但し、名称でprefやcity等の単語は予約されていて、例えば、pref.kanagawa.jpは神奈川県の機関専用、city.toyama.toyama.jpは富山県富山市の機関などのように、各関係機関以外は使用できない。

汎用JPドメインが利用される以前は、.jp直下に組織名が来るのはkek.jpのみであった。更に以前はntt.jp、nttdata.jpもあったが、両ドメインとも既にco.jp下に収容されている。

また、汎用JPドメイン以前、一個人が取得できる.jpドメインは地域型JPドメイン名だけだった。仕方なく、.comなどのgTLDを取得するケースも多かったが、現在は.jpも自由度が増している。