平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震

この地震により、宮城県栗原市で震度7、宮城県、福島県、茨城県、栃木県で震度6強などを観測した。

関東大震災(1923(大正12)年9月1日の大正関東地震)の推定M7.9をはるかに上回る、日本国内観測史上最大の大地震となった。

地震被害のみならず、太平洋沿岸を中心に10mを超える大津波を観測、特に東北地方から関東地方の太平洋沿岸で甚大な被害をもたらした。

地震後、震度5から6の強い余震が頻発した。

更に、茨城県沖地震、長野県北部の地震の誘発や、2011(平成23)年3月15日には富士山直下地震(最大震度6強、M6.4)まで発生した(直下「型」ではなくて本当に直下)。地震から約1ヶ月経ってもなお震度6クラスの余震が多発している。

2011(平成23)年4月16日11:19(@138)頃には栃木県南部を震源とする地震があり、茨城県鉾田市で最大震度5強が観測された。この地震の震源の深さは約70km、マグニチュードは5.9と推定されたが、この地震は岩手県沖から茨城県沖にかけての余震域(長さ約500km、幅約200kmの範囲)を外れており、気象庁は「余震ではない」とした。

地震の規模を表わすマグニチュードは、最初の速報値から、次のように修正された。

7.9→8.4→8.8→9.0

気象庁発表だが、9.0はモーメントマグニチュード(Mw)とされている。

海側の太平洋プレートと陸側の北アメリカプレートの境界(日本海溝)で発生した海溝型地震である。西北西‐東南東方向に圧力軸を持った逆断層型(陸側のプレートが跳ね上がる地震)である。また気象庁の分析により、単一の地震ではなく、三回連続してプレート間の大きなずれ(断層破壊)が発生したものと解析された。

地震発生と同時に、海側が隆起することで津波を発生させ、陸側が沈没したために内陸まで津波を引き寄せることになった。

プレートは、南北で約450km、東西200kmの周囲で破壊が進行し、断層面(プレート境界面)は20mから30m以上動いた。

地震直後は略し、ある程度経過後の大きな余震を以下に記す。

• 2011(平成23)年4月7日23:32(@647)頃: 最大震度6強、マグニチュード7.4

  東北6県の394万世帯で停電し怪我人が相次ぐなどした。

• 2011(平成23)年4月11日17:16(@386)頃: 最大震度6弱、マグニチュード7.1、震源:福島県浜通り(北緯36.9度、東経140.7度、深さ10km)
• 2011(平成23)年4月12日14:17(@261)頃: 最大震度6弱、マグニチュード6.3、震源:福島県浜通り(北緯37.0度、東経140.7度、深さ10km)

これ以降、余震は、大きくても震度4程度となったが、本震より5年半の後、再び大きな余震が発生した。

• 2016(平成28)年11月22日05:59(21日@915)頃: 最大震度5弱、マグニチュード7.4、震源:福島県沖(震源未詳、深さ25km)

地震による直接的な被害(家屋倒壊等)もさることながら、その後に襲いかかった10mを優に超える大津波による被害が甚大だった。

家屋や乗用車等がまるでジオラマのごとく流されていく様子が世界中に配信され、世界を震撼させた。

自治体によっては、住民基本台帳や戸籍が失われ、自治体に誰が居たのかすら分からない状態に陥っている。

東京電力・福島第一原電が事故を起こし、大問題となった。

地震自体には耐え抜いており、耐震性などについては原電の安全性が再確認されたが、その後の津波により冷却装置一式が流され、原子炉などの冷却が行なえなくなったことが問題であった。

一方、震源に最も近い原電の東北電力・女川原子力発電所は安全に停止され、さらに近所住民の避難所にもなっている。

空き巣や略奪被害などが相次ぎ、窃盗容疑で朝鮮人が逮捕されている。

混乱に乗じて日本に密航で不法入国しようとした者が、南鮮出国前に南鮮で密航取締法違反などの容疑で逮捕されたりもしている。

• 日本と南鮮の距離が開く (後述)
• 地軸がずれた
  • 地軸が6.5インチ(16.51cm)ずれた
  • 1日の長さが180万分の1秒短くなった

ただし、地軸の位置や1日の長さは、大気や海洋の動きなどにより常に変化している。1年間に、1日の長さは1ミリ秒程度で増減し、地軸の位置も1年間に1メートル程度変化している。したがって、地震によって地球に大きな変化があったとは言えない。

南鮮紙の報道では、日本と南鮮の距離が地震で2m広がり、また、竹島も日本側(東側)に5cm移動したと報じられた。日本本土が東に約2.4m、竹島が東に5cm、南鮮南西部の木浦が東に1.21cm移動したとされ、相対的に両国間の距離は2m以上広がったとされた。

地殻変動はその後も広い範囲で続いており、国土地理院のGPS連続観測点(電子基準点)は、牡鹿半島で東南東方向に約5.3m移動したことが確認されるなど、東北から関東地方を中心として大きな地殻変動が生じている。余震による変動に加え、「余効滑り」と呼ばれる地震の震源域や周辺で発生する断層面の滑りなどが理由と考えられている。

国土地理院の発表した資料によれば、2011(平成23)年3月19日時点で岩手県山田町の電子基準点が25cm、千葉県銚子市の電子基準点が17cm移動し、読売新聞の記事では同22日までに山田町が28cm、銚子市が19cm移動したと報じている。

代償とまるで見合っていないが朗報ではある。その上、竹島は日本の方に着いてきた。竹島が日本領であることの証左であろう。

地震後にして初の明るいニュースとあり、日本中が喜びに包まれた。

世界中から支援の手が差し伸べられた。

仮想敵国である支那やロシアも、どさくさに紛れて日本を侵略する行動を取りつつ支援金は出したりと、微妙な支援をしてくれた。

隣国台湾は、驚異的な額の義援金を日本に送ってくれた。

南朝鮮は、震災募金として集めた金を没収し、竹島の侵略費用に使った。

日本以外の世界11ヶ国のセブンイレブンでの募金は合計約4億2,551万円だった。

• アメリカ・カナダ 約6,534万円
• ハワイ 約418万円
• マレーシア 約528万円
• フィリピン 約30万円
• 香港 約1,188万円
• メキシコ 約387万円
• 台湾 約3億368万円
• タイ 約1,600万円
• シンガポール 約1,127万円
• インドネシア 約293万円
• 韓国 約74万円

店舗数が国ごとに違うので、世界のセブンイレブン一店舗あたりの募金額になおすと、次の通りである。

• インドネシア 約108,519円
• ハワイ 約77,407円
• 台湾 約63,892円
• シンガポール 約20,491円
• 香港 約12,518円
• アメリカ・カナダ 約9,846円
• マレーシア 約4,275円
• メキシコ 約3,121円
• タイ 約2,684円
• フィリピン 約520円
• 韓国 約217円

親日の隣国、台湾からは、2011(平成23)年4月13日までに48億5374万台湾ドル(約139億円)が集められ、2011(平成23)年4月20日に50億台湾ドル(約142億円)を突破、その後も続々と金額が増え、2011(平成23)年7月11日には日本円で約200億円に達した。一人あたりの金額としては、世界最大となる。

台湾の人口は約2300万人であるため、一人あたりの義援金は約900円となる。

2011(平成23)年4月18日、クウェートのアハマド石油相は、同国で開催されたアジア・エネルギー相会合の冒頭で、500万バレル(420億円相当)の原油の無償提供を表明した。

AFP通信によれば、同石油相は「500万バレルの原油か加工品を日本に送ることを閣議で決定した」と述べたとする。

なお、日本の原油消費量は日量約440万バレルである。

クウェートの太っ腹さもさることながら、それを一日少々で使い切ってしまう日本もまた驚愕である。

自分の国の方がよほど大変だろうという震災支援国(50音順)。

• アフガニスタン・イスラム共和国
• イラク共和国
• カンボジア王国
• コソボ共和国
• ジンバブエ共和国
• スーダン共和国 (現・南スーダン共和国も含む)
• ナミビア共和国
• ハイチ共和国
• パプアニューギニア独立国
• パレスチナ自治政府
• 東ティモール民主共和国
• ボツワナ共和国
• 南スーダン自治政府 (現・南スーダン共和国)
• モルディブ共和国
• ルワンダ共和国

大韓民国(以下、南鮮)は今なお竹島の侵略を止めていないが、竹島が日本の領土と明記された中学校教科書が検定合格したことに抗議し、被災者への支援を中止した。

南鮮紙の報道によれば、忠清北道槐山郡の郡職員や村役場職員から集めた募金約450万ウォン(約35万円)を各職員に全額返還し、日本の領土権主張を非難し「日本政府は侵略野心をやめ、韓国国民と歴史に謝罪すべきだ」との批判を発表した。

ソウル衿川区では、職員から集めた募金約1200万ウォン(約94万円)は日本に送らず、「独島領土保護事業」つまり竹島侵略に用いる旨、発表した。

同様の動きが、南鮮では全国的に発生している。