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大規模な太陽光発電の施設。
ほぼ無尽蔵である太陽光エネルギーを用いた発電である。
射し込む太陽光の中には様々な波長の光があるが、特に多い可視光線や赤外線は使わず、僅かしかない紫外線のみを使う。このため太陽光発電は効率が悪く、現在の技術では面積あたりに得られる電力量は少ない。しかも太陽光を太陽電池に直射する必要があるため、地下に置いたり積み重ねて使用することはできず、広い土地が必要となる。
面積20ha(約6万坪)を使って発電出力は10MW(1万kW)程度が相場で、1万kWは一般家庭3,000軒分相当である。
日本で広い土地を確保することは難しいが、埋立地など、農地にも住宅地にもならないような場所に作られて実験されている。
太陽光発電所によって手法は異なると思われるが、例えば公表されている東京電力・浮島太陽光発電所の場合は、次のようなっている。
製造と運搬時には出る
太陽電池の性能。改良して効率が今の2倍になったとしてもたかが知れている
日本は狭いので、面積あたりの発電量は、重要な指標である。
例えば、福島第一原子力発電所の敷地面積は約350万m²=350ha、発電電力量は6号機までで約469.6万kWであり、面積当たりの発電量は約1.34万kW/haである。
メガソーラーは前述のように、20haで約1万kW、面積当たりの発電量は約0.05万kW/haである。
二つを単純比較すれば、太陽光発電で原電と同じ発電量を得るためには約27倍の敷地が必要、という計算になる。
再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度とは、再生可能エネルギーの売り渡し価格と期間を法律で定め、長期に渡り固定価格とする制度である。
価格は毎年見直されるが、一度売電がスタートした契約の買取価格と期間は契約時点で固定される。このため、固定価格買い取り制度と呼ばれている。
この価格がまた非常に高額で、2009(平成21)年11月から開始された太陽光発電の余剰電力買取制度は、住宅用(10kW未満)が48円/kWhだった。2011(平成23)年度は同42円/kWh、2013(平成25)年度は同37.8円/kWhと徐々に値は下げている。
しかし電力会社の販売価格(概ね20円少々/kWh)を大幅に上回る価格という逆鞘での長期買い取り保証は、結果として電力価格の高騰を招くことになり、批判も高まってきている。
固定価格買い取り制度で大きな収益が得られる(つまり民間人からの合法搾取)ことから、浅ましい民間企業が続々とメガソーラーの建設を始め、建設ラッシュとなった。あくまでも自社で電力会社を興すわけではなく、制度を利用して既存の一般電気事業者(電力10社)に高値で買い取らせる前提である。
しかし、太陽光発電は天候次第で出力が変わる。それでも電力事業は、常に安定した電力供給をする必要があり、需給の均衡が崩れると停電が発生する。このため不足分は電力会社が火力発電の出力を増減させて需給バランスを取る必要がある。
この方法には容量の限度があることが自明であり、結果、各電力会社は上限を設定することとなった。まず北海道電力は、出力2000kW以上で40万kW程度が限度とした。
このため経済産業省は約200億円を投じ、北海道電力の変電所に世界最大級となる容量6万kW/h程度の大規模蓄電池を設置することで受け入れ容量の拡大を狙う方針だが、受け入れ制限は他の電力会社にも波及しており、受け入れ可能なメガソーラーの容量は限界を迎えつつある。
全国各所に建設ラッシュである。その数は、今や膨大なものとなった。
メガソーラーは、建設主体により、次のように分類できる。
また、自治体と民間企業の共同事業などもある。
自家発電用は、基本的には工場等で使用する電力の確保用であるが、余剰電力を売電するものもある。
電力会社が建設した、または計画中の発電所は次の通りである。
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