FTTH

日本では、かつてNTTが2010(平成22)年頃までに全家庭に光ファイバーを張り巡らせ、10Mbpsの通信(回線を共用するため実効速度は1〜3Mbps)を月額1万円程度で実現する構想を打ち出していた。

技術的には、インターネットの標準的な装置や技術ではなく、STM-PDSなどの高価な独自装置を使用することで、高く遅い回線を実現するものである。

そして2000(平成12)年末から実際に試験サービスを開始、個人一軒屋向けは月額13,000円で10Mbpsの回線を256人で共用、個人集合住宅向けは月額3,800円で10Mbpsの回線を768人で共用と、見事なまでに高価格・低品質な試験サービスを現実のものとした。

このサービスは後に「Bフレッツ」と呼ばれるメジャーなサービスとなるが、当然、正式サービス開始時には実用的な速度/共有数に改善されることになった。

他の通信事業者は最初からインターネット標準の100BASE-FXを利用し、速度10M〜100Mbps程度のFTTHを提供しだした。

まずはUSENが2000(平成12)年末から試験サービスを開始し、2001(平成13)年4月から正式サービス(BROAD-GATE 01)を開始した。

このサービスでは、インターネット標準であり普及しているため、100BASE-FX対応の光・電気信号変換装置(メディアコンバーター)やルーターなどは市場価格も安価である。このため高速な回線を逸早く市場に提供できるというメリットがあった。このサービスのバックボーンにはギガビットEthernetが使用されていたが、これもインターネット標準であり価格は安価である。

その後、東京電力や関西電力グループのケイ・オプティコムなど、電力系が続くことになる。

ちなみにUSENの100Mbpsの企業向けFTTH(BROAD-GATE 02)は3万円程度から提供された。

サービス品質などもあり、一概に比較出来るものでもないが、この時点でのNTTコミュニケーションズの提供するOCN 1.5Mbpsが27万4000円/月、OCN ATMメガリンク50Mbpsが599万1000円/月であり、21世紀初頭に起こった大価格破壊の凄まじさを物語っている。