地熱発電

日本は火山国であるため熱源は豊富であり、有望なエネルギー源だと一時期考えられた。

次のような利点が存在したためである。

• 再生可能なクリーンエネルギー(CO₂排出量が少ない)
• 純国産エネルギー(石油代替エネルギー)

そして、バブルの好景気時代には、日本政府は湯水のように研究費を投入し、輸入に頼らない電力源確保を目指して地熱発電の実験を試みたが、遂に実用化できなかった。

NEDOは、新エネルギー総合開発機構として1980(昭和55)年10月1日に設立された。

これは、1973(昭和48)年の第一次オイルショック、1978(昭和53)年の第二次オイルショックにより、対外的な石油依存を絶つ必要があったためである。日本のエネルギーセキュリティーを考える上でも、欠くことができない研究であった。

結局その試みは成功しなかったが、経緯については2003(平成15)年3月26日の「地熱探査技術等検証調査貯留層変動探査法開発」及び「熱水利用発電プラント等開発 高温岩体発電システムの技術開発(要素技術の開発)」(二件合同)(事後評価)分科会」の資料が公開されている。

地熱発電は、以下のような展開を遂げたという。

• 第1期 創始期 小さなプラントで開始
• 第2期 発展期 大型化でスケールメリットを追求。NEDOの設立
• 第3期 成熟期 大型化と適正規模の追求。幾つかの発電所で減衰が深刻化し始める
• 第4期 停滞期 電力自由化の中で新規開発が停滞。地熱は「新エネルギー」に区分されず、早朝再編に伴いNEDOの技術開発終了

バブルの好景気で得られた税収が、新エネルギー開発に費やされた。バブルが弾けた後も、1996(平成8)年頃までは予算が増え続けたが、大規模化によるコストカットが実現できず、遂に断念されたことになる。

地熱発電は、様々な難点があり、発電コストを下げることができなかった。

• 熱源の問題
  • 小規模な実験では発電できるが、実用化のため大規模にすると熱源が枯渇してしまい失敗する
• 環境破壊の問題
  • 温泉の掘削と違って地中深くまで掘る必要がある
  • 地中深くから出て来る水や水蒸気には様々な有害物質が含まれている(硫化水素など)
• 保守費用の問題
  • 地中に埋め込む鋼材は地中の物質により腐食するため、保守費用が膨大になる(硫化水素に耐えられる万能鋼材は今のところ存在しない)

さらに、日本では電力自由化により高コストな地熱発電は価格競争に勝つことができなくなり、新規参入は途絶えた。

電力が得られても高ければ使うことができない。安価にするためにはベースロード(基幹電源)にする必要があり、そのためには大規模化が必要不可欠だった。

しかしながら、地熱発電は大規模化すると熱源枯渇(減衰)が発生する。このため大規模化は技術的限界から頭打ちとなった。

当時、予算は潤沢に用意されたものの、技術的な問題の解決ができず、大規模化も出来ず、コストダウンできなかったことから、日本が電力自由化する際に地熱は「新エネルギー」に区分することができなかった。

• 電力自由化で、地熱発電は、化石燃料での発電に価格競争に負けた
• (バブルが弾けたため)中小ディベロッパーの資金力が脆弱化した
• 立地には制約があった

バブル崩壊後、NEDOは原子力発電への対抗は断念し、大規模化を諦めてベンチャーキャピタルなどの参入で小規模路線を考えたが、採算がとれない上に立地条件も厳しいことから数を容易には増やせない。

こうして2002(平成14)年にはNEDOが地熱技術開発を終了し、そこで日本では地熱発電に終止符が打たれた。

莫大な研究費を投じて得られた知見は「(地熱といえども)埋蔵資源は有限だった」という、ありきたりの結論だった。

何らかのブレイクスルーが無い限りは、主力のエネルギー源にはなり得ない状況である。