南鮮ウォン

二つの通貨を組み合わせて通貨ペアという。外国為替市場では、直接外貨と取引する通貨ペアと、一旦ドルなどが介在する通貨ペアとがある。

南鮮ウォンと直接交換されている通貨は、現在の基軸通貨である米ドルのほかは、支那の人民元だけである。

• USD/KRW ‐ 米ドル/南鮮ウォン
• CNY/KRW ‐ 人民元/南鮮ウォン

直接交換されない通貨とのレートはクロスレートと呼ばれる。公称はないが、日本円であれば「クロス円」なので、ウォンならクロスウォンとなるのだろう。

クロスと呼ばれる理由は、途中に他の通過が介在するからである。例えばEUR/KRWの場合、直接取引がないので買う場合にはドルを介在し、EUR/USD買いEUR/KRW売りの合成でEUR/KRWを買うことになる。

次のような組み合わせは、この交換方法による(順不同)。

• EUR/KRW ‐ ユーロ/南鮮ウォン
• KRW/JPY ‐ 南鮮ウォン/日本円

2014(平成26)年12月1日から、支那の人民元との直接取引が開始された。人民元は南鮮ウォンに対して180.30ウォンで取引を開始し、初日の終値は180.77ウォンだった。この取引も、従来は米ドルを介して計算されていた。

あまり見慣れない表現だが、元を基軸通貨側に見立てて「元ストレート」とする表現も見られた。

信用の無い通貨同士での取引だが、南鮮の属国回帰であるとの論調が多く見られた。なぜなら、勝手に刷るとウォン安になりアメリカ様に怒られるウォンは、いくら刷っても価値が変動しない(ことになっている)元に勝ち目などあるはずがないからである。

USDとKRWは直接取引があり、頻繁に取引されている。

また、2014(平成26)年12月1日からは、支那人民元との直接取引が開始された。

一方、KRWとJPYの直接取引はない。ウォン円の換金には、間に米ドルを挟む必要がある。

南鮮は製造業の国なので、ウォン安である方が輸出は有利になる。

かなり以前は一時期1ドル=1500ウォンなどの超ウォン安、その後はかなり値上がりはしているが、2012(平成24)年11月時点では1ドル=1091ウォン前後で推移し、かなりのウォン安水準で維持されていた。

さて通常、輸出好調であれば外貨が国内に貫流するため、それを売れば自国通貨高になる。しかし朝鮮では輸出が好調であるにもかかわらず、自国通貨安が続いていた。この理由は通常の経済では説明できない。朝鮮経済は、政府補助金でダンピング輸出しているとしか説明がつかないのである。

政府や中央銀行は債券で市場からウォンを集めて為替介入に使用し、介入で得た米ドルを米国債で運用している。但し金利が、南鮮のソブリン債>米国債であるために、必然的に逆ザヤが発生する。

今後もウォン安を維持するには、国債などの発行額を増やすか、さもなくば政府予算を減らすしかないという状況に陥っていた。

日本の民主党政権時代は、民主党が全力でウォン安を支え、日本の製造業を次々と潰した。

しかしそのような売国政権も崩壊、再び政権は日本人の手に戻った。そうなると当然、ウォンには逆風が吹き始め、安倍晋三内閣・第二次がほぼ確定した時点でまだ組閣される前から急速な円安ウォン高が進みはじめた。

民主党崩壊とともに、日本国内は景気の回復傾向が見られ始め、同時期、南鮮国内は崩壊へのカウントダウンが始まった。

2013(平成25)年1月11日頃の相場では、1ドル=約1056ウォンの相場にまで値上がりしていた。チャートを見れば、一時的に1041ウォン程度にまで値上がりしていたようである。この調子だと、年内に1ドル3桁ウォンまで値上がりするか、またはウォンが紙くずとなり0の数が10ないし20個程度にまで値下がりするのではないかと見込まれる。

ネットでは、ウォンの通貨保証を日本がしており、保証を取り消せば南鮮の経済は崩壊する、などといった話が流布されているが、しかしこれは真っ赤な嘘である。

南鮮ウォンと日本円の関係で実際に存在したのは「通貨スワップ協定」だったが、既に終了している。これは、外貨が不足した際にお互いに融通し合うという取り決めである。もっとも、日本円は準基軸通貨であり、日本で外貨が不足したので南鮮に供給を依頼するなどということは間違ってもあり得ないので、実際には日本が南鮮に低利で資金供給する取り決めということになる。

最後までウォン・円通貨スワップの使用実績はなかったが、事実上、日本の後ろ盾があるのでウォン‐ドルの交換が可能なのだという論を展開する者もあり、信用経済上、日本の後ろ盾が無いと韓国経済は崩壊するだろうとする者もある。

通貨スワップ協定終了後、ウォンは人民元との直接取引によって、人民元を後ろ盾とする方針に変更されている。

日鮮間のスワップ協定は、日本銀行と韓国銀行のいわゆる「日韓通貨スワップ協定」と、チェンマイ・イニシアティブにおける財務省外為特会と韓国銀行間のもの二種類の、計3種類が存在した。

• 日銀・韓銀
  • 2005(平成17)年: 締結
  • 2008(平成20)年12月: 200億ドル相当に増額(リーマンショック対応) (麻生政権)
  • 2010(平成22)年4月末: 増額措置終了、30億ドル
  • 2010(平成22)年6月: スワップ協定3年間延長決定、2013(平成25)年7月まで (菅政権)
  • 2011(平成23)年10月: 300億ドル相当に増額(欧州金融危機対応)、2012(平成24)年10月まで (野田政権)
  • 2012(平成24)年10月末: 増額措置終了、30億ドル
  • 2013(平成25)年7月3日: 満期終了
• チェンマイ・イニシアティブ
  • 2001(平成13)年7月4日: 日本(財務省外為特会)→南鮮(韓銀)への一方向スワップ取極締結、20億ドル (小泉政権)
  • 2006(平成18)年2月24日: 双方向取極締結、日本100億ドル・南鮮50億ドル、2015(平成27)年2月まで (小泉政権)
  • 2015(平成27)年2月23日: 満期終了
• ドル・ウォンスワップ
  • 2011(平成23)年10月: ドル(日本・財務省外為特会)とウォン(南鮮・韓銀)のスワップ取極締結、30億ドル (野田政権)
  • 2012(平成24)年10月: 満期終了

ウォンは、南鮮国外ではまず両替できない。日本では両替できる銀行は一応あるが、アメリカなど南鮮から距離のある国ではまず両替不可能である。

南鮮人が海外旅行するときは、南鮮国内であらかじめ両替してから出掛けるか、クレジットカードを使用する必要がある。南鮮への旅行者も、帰国の際には南鮮国内で自国通貨に両替しておく必要がある。

南鮮国外でウォンが両替できないのは、海外の銀行が南鮮の銀行や南鮮政府に手持ちのウォンのドルなどへの両替を要求しても、何だかんだと話をはぐらかせて応じないためである。

両替を引き受けても、その国にある南鮮の銀行の支店に持って行っても両替に応じないのであれば、ウォン札など単なる紙切れに過ぎない。南鮮の銀行自体が自国通貨を嫌っているのに誰がそんな通貨を欲しがるか、考えれば誰でも理由は分かる。自業自得である。

ウォン紙幣はちゃちな作りや印刷なので偽造は恐らく簡単である。しかしながら、誰も偽造はしない。価値の無いものを偽造しても意味がないからである。

1万ウォンですら日本円で1000円前後の価値しかない。偽造する労力を考えると、むしろ偽造するコストが無駄ということである。

ジンバブエドルを偽造するようなものだと言える。

南鮮は、頻繁に徳政令が行なわれている。

日本では、歴史の教科書と桃太郎電鉄でしか見られないが、南鮮では大統領が支持率向上などのために実施する。