IDO

当時の郵政省は「日本において携帯電話の形式は1種類のほうがよい」という意向を持っていたので、無理やり採用させられた。

ちなみに、IDO自体はディジタル携帯電話に関してはGSMを採用したかったらしい。

アメリカ政府の内政干渉で関東・東海地区にTACSが導入されるにあたり、サービスエリアの関係からIDOが泣く泣く事業化することになったもの。

折りしもディジタル携帯電話(2G)への移行の最初期のころであり、IDOとしてはこんな投資は絶対にしたくなかったに違いない。

DDIセルラーと、対NTTドコモの共同戦線を張るために採用された。

しかし、IDO自体はすでにPDCに対して投資をしている真っ最中であった。cdmaOneに対する新規投資が重荷になり、それに伴いPDCのサービスが劣化したことがIDOにとどめを刺すことになる。

兄弟会社であった当時のKDDは、W-CDMAをIDOで事業化することに意欲を燃やしていたことがある。これはさすがに事業費の調達にめどが付くわけもなくDDIの説得によりお蔵入りになり、代わりにcdmaOne上位互換のCDMA2000が採用されることになる。

結果としてこのCDMA2000がauの時代に花開いた。

このことはサービスエリアや供給端末の品質の悪化を招いた。

HICAPはディジタル方式移行のため新規投資停止、cdmaOneの採用により、TACS、PDCは早々に見捨てられ不良資産と化し、全体的なサービス状況は惨憺たる状況となった。そのため、IDOでHICAP、PDCを利用していた顧客の流出を招いたといわれる。

かつてはその値段の安さからNTT移動通信網(現、NTTドコモ)よりも加入者数が多かった(IDO自体がNTTドコモのデッドコピー)にもかかわらず、この暗黒時代にNTT移動通信網に加入者数で抜かれることになる。このことが現在NTTドコモが圧倒的なシェアを持つ悪因となったのである。