PDS

改造して公開しても良いし、売りたければ売っても良い。利用者にとっては堅苦しいこと無しに使えるというメリットがある。無論、もしそれにバグがあって利用者に損害がでても、誰も責任は取ってくれないということである。

日本の法律では著作権を放棄できないので、国産のPDSは存在しない。

また、GPLなどに準じたソフトウェアもPDSではない。