AM・FM・SSB・PCMなどの電波の変調の種類のこと。

目次 表現方法 主要な型式 アマチュア業務の例外 電波の型式 現行 主搬送波の変調方式 主搬送波を変調する信号の性質 伝送情報の形式 旧仕様(アマチュア業務用) 主搬送波の変調方式(旧) 伝送情報の形式(旧) 補足的特性(旧)

表現方法

主要な型式

電波の型式は現在、「アルファベット-数字-アルファベット」の3文字で表わされる。その方法は、電波法施行規則 第四条の二にて定義される。

例えば、次のようなものがある。

• AMラジオのA3E(モノラル放送)かD8E(ステレオ放送)
• FMラジオのステレオ放送はF8E
• アナログテレビの映像はC3F、音声はF3E(モノラル)かF8E(ステレオ・2ヶ国語など)
• 地上デジタルテレビジョン放送はX7W
• SSB無線はJ3E

アマチュア業務の例外

現在の形式(新たな表記)が定められて以降も、アマチュア無線に限っては古い電波法施行規則に従っていた。

無線局運用規則

(周波数等の使用区別)

第二百五十八条の二 アマチユア業務に使用する電波の型式及び周波数の使用区別は、別に告示するところによるものとする。

実に20年以上も併用されることになったが、これも2003(平成15)年8月11日の電波法施行規則の改正により、2004(平成16)年1月13日以降に発行される無線局の免許状からは新たな表記を使うこととなった。

電波法施行規則

附則(平成一五年八月一一日総務省令第一〇七号)

1 この省令は、平成十六年一月十三日から施行する。

2 この省令の施行前にしたアマチュア局に係る施行規則、免許規則、設備規則、証明規則、運用規則及び検定規則に基づく処分、手続その他の行為のうち、電波の型式の表示は、この省令の施行の日以降においては、施行規則第四条の二の規定に従つて相当の電波の型式の表示をしているものとみなす。

電波の型式

現行

---

主搬送波の変調方式

記号	内容
N	無変調
A	振幅変調	両側波帯
H		単側波帯	全搬送波
R			低減搬送波
J			抑圧搬送波
B		独立側波帯
C		残留側波帯
F	角度変調	周波数変調
G		位相変調
D	振幅変調及び角度変調で、同時または一定の順序で変調するもの
P	パルス変調	無変調
K		振幅変調
L		幅、または時間変調
M		位置、または位相変調
Q		パルス期間中に角度変調
V		上記の組み合わせ、またはほかの方法
W	上記に該当しないもので、同時又は一定の順序で振幅、角度、パルス変調の2つ以上を組み合わせて行なうもの
X	その他のもの

---

主搬送波を変調する信号の性質

記号	内容
0	変調信号の無いもの
1	副搬送波を使用しないディジタル信号の単一チャンネル
2	副搬送波を使用するディジタル信号の単一チャンネル
3	アナログ信号の単一チャンネル
7	ディジタル信号2以上のチャンネル
8	アナログ信号2以上のチャンネル
9	1以上のアナログ信号のチャンネルと、1以上のディジタル信号のチャンネルを複合したもの
X	その他のもの

---

伝送情報の形式

下記の電話とは「電波により行なわれる音声会話」全てを指す。

記号	内容
N	無情報
A	電信(聴覚受信)
B	電信(自動受信)
C	FAX
D	データ伝送、遠隔測定、遠隔指令
E	電話・音響の放送
F	テレビジョン(映像のみ)
W	上記の組み合わせ
X	その他のもの

旧仕様(アマチュア業務用)

この旧仕様は既に古いものであり、アマチュア業務でのみ使われていた。

---

主搬送波の変調方式(旧)

記号	内容
A	振幅変調
F	周波数(又は位相)変調
P	パルス変調

---

伝送情報の形式(旧)

下記の電話とは「電波により行なわれる音声会話」全てを指す。

記号	内容
0	無情報
1	電信(聴覚受信)
2	電信(自動受信)
3	電話・音響の放送
4	FAX
5	テレビジョン(映像のみ)
6	四周波ダイプレックス
7	音声周波多重電信
9	その他のもの

---

補足的特性(旧)

無	両側波帯
A	単側波帯	低減搬送波
H		全搬送波
J		抑圧搬送波
B	二独立側波帯
C	残留側波帯
D	パルス変調	振幅変調
E		幅(又は時間)変調
F		位相(又は位置)変調
G		符号変調

リンク

関連する用語
搬送波
変調
信号
周波数
位相

[再検索] [戻る]