日本のIT関連企業の一つ。
- 商号: ソフトバンク株式会社
- 本社: 〒105-7303 東京都港区東新橋1-9-1 東京汐留ビルディング
- 電話: 03-6889-2000(代表)
- 設立: 1998(平成10)年11月
- 資本金: 1887億3400万円(2009(平成21)年12月末現在)
- 代表者: 代表取締役社長 孫正義 (2009(平成21)年12月末現在)
- 従業員: 145人(連結ベース21,693人) (2009(平成21)年12月末現在)
- 1981(昭和56)年9月3日: 株式会社日本ソフトバンク設立
- 1982(昭和57)年5月: 「Oh! PC」「Oh! MZ」で出版事業に参入
- 1990(平成2)年1月: 株式会社データネットを吸収合併
- 1990(平成2)年7月: ソフトバンク株式会社に商号変更
- 1996(平成8)年1月: Yahoo!に資本参加、日本法人ヤフー株式会社設立
- 1998(平成10)年1月: 東証一部上場
- 2001(平成13)年6月20日: Yahoo! BB開始
- 2002(平成14)年7月: 東京/名古屋/大阪めたりっくのサービスをYahoo! BBに統合
- 2004(平成16)年7月: (三代目)日本テレコムを100%完全子会社化
- 2004(平成16)年11月: 株式会社福岡ダイエーホークスを買収
- 2004(平成16)年12月: 福岡ソフトバンクホークス誕生
- 2006(平成18)年2月22日: オーマイニュースへの出資契約を締結
- 2006(平成18)年10月1日: ソフトバンクテレコム、ソフトバンクモバイル誕生
- 2006(平成18)年10月2日: オーマイニュースが北鮮への送金機関だったことが発覚
- 2008(平成20)年5月: アリババ株式会社を合弁会社化
ソフトバンクグループの主要な関連企業は、次のとおり。
携帯電話に関しては、ソフトバンク→モバイルテック(100%子会社)→BBモバイル(100%子会社)→ソフトバンクモバイル(100%子会社)、という関係にあり、ソフトバンクモバイルは曾孫会社になる。
2009(平成21)年3月31日現在の関連企業は、次のとおり。
移動体通信事業
- ソフトバンクモバイル株式会社
- 株式会社ジャパン・システム・ソリューション
- 株式会社テレコム・エクスプレス
- ナビポータル株式会社
- JIL B.V.
ブロードバンド・インフラ事業
- ソフトバンクBB株式会社
- 株式会社Agoop
- 株式会社エム・ピー・ホールディングス
- グリーンフィールド株式会社
- サイバートラスト株式会社
- ビー・ビー・ケーブル株式会社
- ビー・ビー・バックボーン株式会社
固定通信事業
- ソフトバンクテレコム株式会社
- ソフトバンクテレコムパートナーズ株式会社
- テレコムエンジニアリング株式会社
- 日本テレコムインフォメーションサービス株式会社
- JAPAN TELECOM AMERICA, INC
- JAPAN TELECOM INDIA PRIVATE LIMITED
- JAPAN TELECOM SINGAPORE PTE LTD
- JAPAN TELECOM UK LIMITED
- 杰梯系統集成(上海)有限公司
イーコマース事業
- ソフトバンクBB株式会社
- アビリティデザイン株式会社
- エヌ・シー・ジャパン株式会社
- 株式会社カービュー
- 有限会社カービュー・エージェント
- ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社
- 株式会社クリエイティブ・バンク
- CJインターネットジャパン株式会社
- ソフトバンク・ヒューマンキャピタル株式会社
- ソフトバンク・フレームワークス株式会社
- ディーコープ株式会社
- バリューモア株式会社
- BBソフトサービス株式会社
- 株式会社ベクター
- ライセンスオンライン株式会社
インターネット・カルチャー事業
- ヤフー株式会社
- 株式会社IDCフロンティア
- アリババ株式会社
- 株式会社インディバル
- 株式会社オールアバウト
- オリコンDD株式会社
- 株式会社GyaO
- 株式会社クレオ
- JWord株式会社
- 株式会社たびゲーター
- 株式会社ニューズウォッチ
- ネットカルチャー株式会社
- 株式会社ネットラスト
- バリューコマース株式会社
- ファーストサーバ株式会社
- 株式会社ベストリザーブ
- ヤフーカスタマーリレーションズ株式会社
- ヤフーバリューインサイト株式会社
- ワイズ・インシュアランス株式会社
- ワイズ・スポーツ株式会社
- Alibaba Group Holding Limited
テクノロジー・サービス事業
- イー・コマース・テクノロジー株式会社
- M-SOLUTIONS株式会社
- ソフトバンク・テクノロジー株式会社
メディア・マーケティング事業
- ソフトバンク クリエイティブ株式会社
- ソフトバンク メディアマーケティング ホールディングス株式会社
- アイティメディア株式会社
- COMEL株式会社
- リアライズ・モバイル・コミュニケーションズ株式会社
海外ファンド事業
- Bodhi Investments LLC
- SB Broadband Investments
- SB China & India Holdings Limited
- SB CHINA HOLDINGS PTE LTD
- SB Europe Capital L.P.
- SB Sweden Aktiebolag
- SOFTBANK Capital Technology Fund III L.P.
- SOFTBANK Korea Co., Ltd.
- SOFTBANK Ranger Venture Investment Partnership
- SOFTBANK Technology Ventures IV L.P.
- SOFTBANK Technology Ventures V L.P.
- SOFTBANK US Ventures VI L.P.
- SOFTBANK Ventures Korea Inc.
その他
- SBBM株式会社
- オッズ・パーク株式会社
- オッズパーク・ばんえい・マネジメント株式会社
- G.T.エンターテインメント株式会社
- ソフトバンク アットワーク株式会社
- ソフトバンク・プレイヤーズ株式会社
- ソフトバンク・ペイメント・サービス株式会社
- TVバンク株式会社
- 株式会社日本サイバー教育研究所
- 福岡ソフトバンクホークス株式会社
- 福岡ソフトバンクホークスマーケティング株式会社
- ブロードメディア株式会社
- マイスペース株式会社
- ロックユーアジア株式会社
- Roxbeam Media Network Corporation
- SB Holdings(Europe)Ltd.
- SOFTBANK America Inc.
- SOFTBANK Commerce Korea Corporation
- SOFTBANK Holdings Inc.
- RockYou, Inc.
その他以外のその他
IR情報として公開されていない関連企業。いわゆる「トンネル会社」である。
- モバイルテック株式会社 (BBモバイル株式会社の株式を100%持つ、ソフトバンクの100%子会社)
- BBモバイル株式会社 (ソフトバンクモバイルの株式を100%持つ、モバイルテックの100%子会社)
東証一部上場。証券コード9984。
2009(平成21)年12月末現在の株式構成。
- 発行可能株式総数: 3,600,000,000株
- 発行済株式総数: 1,082,485,878株(自己株式を含む)
- 株主数: 333,004名
2009(平成21)年3月31日現在の主要株主と出資比率は、次のとおり。
- 孫正義 (20.98%)
- 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社 (9.53%)
- 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (5.46%)
- ステートストリートバンクアンドトラストカンパニー (2.86%)
(常任代理人 株式会社みずほコーポレート銀行兜町証券決済業務室)
- 資産管理サービス信託銀行株式会社 (1.87%)
- ジェーピーモルガンチェースバンク380055 (1.53%)
(常任代理人 株式会社みずほコーポレート銀行兜町証券決済業務室)
- ジェーピーエムシービーオムニバスユーエスペンショントリーティージャスデック380052 (1.13%)
(常任代理人 株式会社みずほコーポレート銀行兜町証券決済業務室)
- JPモルガン証券株式会社 (0.84%)
- クリアストリーム バンキング エス エー (0.80%)
(常任代理人 株式会社みずほコーポレート銀行兜町証券決済業務室)
- ビー・エヌ・ピー・パリバ・セキュリティーズ(ジャパン)リミテッド (0.75%)
以上、上位10株主で、所有株式数4億9455万8000株、発行済株式総数に対する所有株式数の割合は45.75%である。
日本の代表的な朝鮮系企業の一つ。
IT関連企業の一つで、他にネットワーク関係事業やファイナンス事業など、手広く事業展開を行なっている。
社名からも推測されるように、元々はソフトウェアメーカーだった。
悪質な移植ゲームを販売していたことで有名。エミュレーターで動かすより遅く、なおかつ出来が悪い。
経営危機がささやかれていたが、米国の子会社ジフ・デービスの上場により得た資金(新株で4億ドル、銀行借り入れと社債発行で15億ドル)でどうにか持ち越したと言われている。
大証と組んでのナスダック・ジャパンを作ったり、スルガ銀行と組んで銀行業にまで手を伸ばしたり、傘下のYahoo!ジャパンと組んだ上で東京めたりっく通信を買収してADSL事業Yahoo! BBに乗り出したりと、無茶ばかりしている企業である。
そして、「安い」だけを理由に、Yahoo! BBは大きな普及を遂げた。
しかし顧客や業界を相手にトラブルばかり繰り返している。
Yahoo! BBの時に回線を握ったまま離さないなどのトラブルによって、ソフトバンクグループは完全に信用を失った。
携帯電話事業の社名をソフトバンクモバイルとした後、番号ポータビリティ(MNP)が開始されてからも再びトラブルをおこした。この件では、システムを止めて顧客流出を妨害する疑惑が浮上した。
NTTドコモとauは
ソフトバンクモバイル社(以下、SBM社)から弊社へ移転されるお客様の増加に伴い
として状況の報告と、新規受付停止の旨を発表し、更に二社はSBMに対し厳重注意をした。
一方で、SBMは次のようにしている。
新料金プラン好評につき、多くのお客さまの申し込みが殺到したため
以降、数日に渡りMNP受け付けを停止している。状況から判断するに、MNPによる移転の「申し込みが殺到」、顧客の流出が「予想外」だったものと見られる。
大きな事を度々ぶち上げている企業だが、そもそも、どこから資金が出ているのか。誰もが謎に思っている。
しかし実際には謎でも何でもない。借金の積み重ねである。よく言えば、キャッシュフローで成長している会社である。
株式の時価総額を釣り上げる事で体面を繕ってる会社であり、話題が無くなれば簡単に死んでしまう会社である。
0円やタダといった、胡散臭い、怪しいキーワードを多用して客を釣るのも、そういった胡散臭い会社の特徴と言える。
借金してもSMAPを使い、出来るわけがなくても「やりましょう」と言ってのける。
そんな会社なので、成功しなくても幾らでも言い訳が可能な、再生可能エネルギー事業に参入したがっているのである。しかも、社長のペテン師は自分から金出してソーラーを設置する気は微塵もなく、最初から国や地方に金や土地を出させて利権だけ頂こうという腹積もりである。自然エネルギーを電力会社が買い取る法律が出来れば、ソフトバンクは利権でよく儲かり、その費用は設置された電力会社を利用するユーザーの電気代が上がることで賄われるのである。
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